会社概要

企業情報

商号 株式会社アントレックス
本社所在地

〒160-0022 東京都新宿区新宿2-19-1 BYGS 7F

FAX:03-5368-1802

CSセンター
【物流・カスタマーサービスセンター】
〒300-4102 茨城県土浦市本郷字原山20-27
FAX:029-862-1531
設立 1986年1月28日
資本金 100,000千円
役員
  • 代表取締役会長  艫居 隆三
  • 代表取締役社長  下村 一昭
  • 専務取締役  中村 順一
  • 取締役  松戸 伸泰
  • 取締役  金子 直樹
  • 取締役  福島 昭稔
  • 取締役  山本 昭人
  • 社外取締役  腰越 勉
  • 監査役  石橋 定巳
  • 社外監査役  豊島 絵
  • 社外監査役  岡本 晴成
決算 年1回 8月
年商
  • 12,658,808千円(2021年8月)  連結
  • 4,372,571千円(2020年8月/6ヶ月)  ※決算月変更による
  • 10,129,523千円(2020年2月)  連結
  • 9,514,000千円(2019年2月)  連結
  • 5,386,000千円(2018年2月/6ヶ月)  ※決算月変更による
  • 10,228,000千円(2017年8月)
  • 9,972,503千円(2016年8月)  連結
  • 8,724,415千円(2015年8月)  連結
  • 8,351,232千円(2014年8月)  連結
  • 8,368,010千円(2013年8月)  連結
  • 7,477,926千円(2012年8月)  連結
  • 6,222,834千円(2011年8月)  連結
  • 6,144,900千円(2010年8月)  連結
  • 6,120,733千円(2009年8月)  連結
  • 5,259,280千円(2008年8月)  連結
  • 4,264,418千円(2007年8月)  連結
取引銀行
  • 三井住友銀行
  • みずほ銀行
  • 常陽銀行
  • 商工組合中央金庫
  • 三菱UFJ銀行
主要事業部
  • 卸売事業
  •   BRANDING
  •   MARKETING
  • 小売・Eコマース事業
  • SWAT(スワット)事業部
  • Microfragrance(マイクロフレグランス)事業部
  • ホテルアメニティ事業部
〈直営店〉
2021年6月現在 全11店舗
〈国内子会社〉
株式会社 アイーダ
株式会社イトナム
〈海外子会社〉
UNITREX,LTD.

沿革

  • 1985

    09月
    株式会社アントレックス レッドワークス法人設立準備開始。
    同時にレッドワークスオリジナル商品の企画開発に着手
  • 1986

    01月
    法人設立(株式会社レッドワークス・インターナショナル)
    レッドワークスオリジナル商品の仕入れを取りまとめ、米国に輸出開始。
    03月
    レッドワークス欧州代理店へ輸出開始。
    05月
    レッドワークス国内部門を開設。国内販売を開始。
  • 1989

    01月
    資本金を20,000千円に増資。
  • 1991

    11月
    資本金を25,000千円に増資。
  • 1993

    11月
    茨城県新治郡に「土浦配送センター」を設立。
  • 1994

    11月
    本社を九段下に移転。
  • 1995

    11月
    資本金を30,000千円へ増資。
  • 1998

    07月
    b.c.l事業部を発足。デザイン生活用品の販売開始。
    VICEVERSA 国内販売を開始。
  • 1999

    08月
    増資により資本金60,800千円とする。
  • 2000

    06月
    社名を株式会社アントレックスに変更。
    資本金を87,800千円とする。
    umbra社(カナダ)の代理店として、umbra Japan事業部を発足。
    08月
    増資により資本金127,800千円とする。
    11月
    新宿アントレックスビル(新宿5丁目)に本社移転。
  • 2002

    03月
    増資により資本金134,300千円とする。
    07月
    SWAT事業部 出版事業を開始。
  • 2003

    06月
    増資により資本金168,275千円とする。
    08月
    VICEVERSA社(イタリア)との提携により直営店VICEVERSA第1号店をオープン。
    09月
    「土浦配送センター」をCS(カスタマーサービス)センターに拡大。
  • 2004

    02月
    直営店 VICEVERSA 京都(現VIDA京都) オープン。
    06月
    直営店 VICEVERSA 福岡(現entre vida福岡) オープン。
  • 2005

    04月
    b.c.l事業部 Built NYの代理店として国内販売を開始。
  • 2006

    02月
    ベビー用品の販売事業を開始。
    05月
    Wilton社と日本総代理店契約を締結し、Wilton事業を開始。
    09月
    Wiltonケーキデコレーションクラスを開始。
    11月
    直営店 VICEVERSA 札幌 オープン。
  • 2007

    08月
    増資により資本金258,275千円とする。
  • 2008

    07月
    直営店 VICEVERSA 那須 オープン。
    09月
    直営店 VICEVERSA 仙台港(現entre vida仙台港) オープン
    11月
    直営店 VICEVERSA 菖蒲(現entre vida菖蒲) オープン。
  • 2009

    02月
    株式会社マイクロフレグランスを子会社として設立。
    05月
    直営店 VICEVERSA 市川 オープン。
    株式会社ニキ・ジャパンを100%子会社としてグループに加え、その全業務を継承。
  • 2010

    04月
    Vitamix社(アメリカ)の代理店として、Vitamix事業を発足。
    06月
    CSセンター内に「お客様サポートセンター」設立。
  • 2011

    04月
    Vitamix公認インストラクターを養成し、全国の百貨店・専門店等にてデモンストレーションを開始。
    09月
    子会社の㈱マイクロフレグランスと㈱ニキ・ジャパンを吸収合併。
  • 2012

    07月
    nici(ひつじのショーン・こひつじのティミー)のライセンス契約し、ぬいぐるみ等の商品販売開始。
  • 2013

    03月
    株式会社 Umbra Japanを子会社として設立。
    08月
    子会社(株)スペクトラムと(株)BLUE POINTを設立。
  • 2014

    02月
    本社をビッグス新宿に移転。
    子会社(株)スペクトラムと(株)BLUE POINTを吸収合併。
    06月
    社会貢献活動の一環として「フットサルリボン」活動支援を開始。
    CSセンターを茨城県土浦市本郷へ移転。
    12月
    ワーナーブラザースジャパン合同会社 コンシューマプロダクツとライセンス契約。
  • 2015

    01月
    Entrex Blog リリース。
    01月
    ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社とライセンス契約。
    03月
    Entrexアプリ リリース。
    04月
    The LAUNDRESS を大阪イセタン アーバンマーケット ルクアイーレ オープン。
    05月
    VITA Food(冷凍フルーツ)の販売事業を開始。
    06月
    Rainbow Spectrumエチカ池袋 オープン。
    09月
    VIDA上小田井 オープン。
    Rainbow Spectrum 上小田井 オープン。
  • 2016

    10月
    ホテルアメニティ事業の発足。
    11月
    La BOTTEGA社(イタリア)のアメニティプロダクトの販売開始。
    12月
    子会社㈱イトナムを設立。
  • 2017

    2月
    湘南ベルマーレフットサルクラブのスポンサーとなる。
    4月
    Entrexコーポレートサイト リニューアル。
    11月
    合弁会社㈱ユーセフを設立。
  • 2018

    2月
    決算月を8月から2月に変更。
  • 2019

    3月
    マイクロフレグランス㈱を子会社として設立。
    SESAME WORKSHOPとライセンス契約。
  • 2020

    2月
    独立行政法人国際協力機構(JICA)が、チュニジアにおける当社グループのフルボ酸関連事業をSDGs(Sustainable Development Goals)ビジネス支援事業として採択。
    8月
    決算月を2月から8月に変更。
  • 2021

    4月
    ㈱コスメティックアイーダの事業を譲受。
    ㈱Umbra Japanを㈱アイーダに社名変更し、譲受事業を推進。